《高齢者における視機能維持・向上のために》

　東京都では、40歳以上を対象に毎年約160万人が労働保健法に基づく基本健康診査を受診しています。その内、眼底検査は選択項目として約60万人が受け、生活習慣病による血圧性病変や糖尿病性病変の発見に寄与してきました。しかしながら、65歳以上対象者は看過され易くなかでも通院が困難な要介護者の眼科疾患管理は無政府状態が現状です。

平成27年度における東京都の高齢人口の割合は25％と予想されます。

今後、さらに高齢化が進む中で予防介護の面からも、どのように高齢者の生活の質を維持するか、ＱＯＬの視点が重要となっています。

　人は外界の情報の多くを視覚から得ていると言われており、視力低下や失明は、生活の質を大きく落とすことに繋がるため、多くの高齢者が良好な視力を維持することは重要であります。

　今後は、視力低下や失明を予防するため、それらにつながる眼科疾患を早期に発見し、治療を行っていくことが高齢者の生活の中で必要となります。